テレワークを機に一人暮らし物件へ引っ越す際の5つのチェックポイント

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テレワークを機に一人暮らし物件へ引っ越す際の5つのチェックポイント

新型コロナウイルスの爆発的な流行を契機に、日本企業の新たな働き方として一気に普及した”テレワーク”。テレワークの方法には、在宅勤務や、サテライトオフィス勤務、リモートワーク、ワーケーションなどさまざまな方法がありますが、コロナ対策に迫られていた当初は、ひとまず在宅勤務へと移行しようと決断する企業も多かったかと思います。

また、テレワーク制度を企業に導入しようとした際には、やはり在宅勤務の方が企業側にとっても環境整備における負担が小さいため、これを本格的な導入の第一歩にしようという動きをみせるケースも多いかと思います。

そして、そのように在宅勤務体制を導入された企業に勤める従業員の方々にとっては、ご自身の住居をテレワークの場としても使えるように、環境整備を進めていく必要が出てきます。

しかしながら、住居の周辺環境がテレワークを行うには適さないことや、ご家族も暮らしている住居であることなどから、住居とは別にテレワーク環境のための場所を用意しよう、家族がいたとしても十分にテレワークを行える場所へと引っ越しを考える方もいらっしゃるかと思います。

そこで、今回の記事ではテレワーク環境のための引っ越しを視野に入れた、おすすめの物件に関してご説明していこうと思います。ぜひ最後までご覧ください。

テレワーク勤務に適した物件の条件

テレワークは、多くの日本企業で採用されていた”職場で働く”という従来の働き方とはことなり、”職場以外の場所で働く”、そして在宅勤務の場合には特に、”自宅にオフィスとしての環境も整備して働く”という点に大きな特徴があり、このような違いから、テレワーク（在宅勤務）に適した物件の条件も変化してくるのです。

ここでは、その違いに着目しながら、テレワーク勤務に適した物件の条件をご紹介していければと思います。

防音設備がきちんと整っていること

テレワークでは、プライベートである空間を仕事のための空間としても使用しなければならないため、仕事・業務に集中したいと思う時には喧騒に邪魔されることのない方が良いと感じられるかと思います。

また、仕事・業務中の環境に関係なく、住居の”音”に関するトラブルはプライベートの時間で周辺住民やお隣さんとの間で発生してしまうこともあります。住居が仕事のために使う場所にもなるわけですから、近隣の方とのトラブルをできる限り避けられるような環境で働いた方が、仕事・プライベート両方の面で安心感が増すものといえます。

物件という観点から防音効果を評価する場合には、どのような構造の部屋であればよいかということを意識していただければと思います。

防音性能が最も優れているのは”鉄筋コンクリート造（RC造）”であり、遮音効果を有しているといわれています。これに次いで、鉄骨造、木造が続いていきますが、この2つの構造の防音性能には大きな差はありません。そのため、”防音性能”という観点からは鉄筋コンクリート造の物件を選んでいただくのが望ましいといえます。

しかしながら、鉄筋コンクリート造の建物は、鉄骨造・木造の建物と比較して家賃が高くなる傾向があるため、費用面での確認は十分に行うとともに、ご自身の仕事環境と収支の面で最もバランスの良い落としどころを見つけていただければと思います。

ネット環境が整えられていること

テレワーク（在宅勤務）は情報通信技術を活用して、職場に限定されることなく働けることを実現した働き方ですが、この働き方は情報通信技術（インターネットへの接続環境）がなければそもそも成立しません。そのため、テレワークのために利用しようと検討している物件が、ネットへ接続するための環境が整えられているのかも重要なチェックポイントとなります。

自由な場所でネットへと接続するための技術としてWi-Fiがあり、現在では持ち運びが可能なモバイル型のポケットWi-Fiや、自宅のコンセントに挿すだけで使えるソフトバンクAirなどが登場していますが、これらを利用しないとなるとネット環境が予め用意された物件を選択することが望ましいです。

なぜならば、自宅にWi-Fi環境を構築しようと考えると、回線接続のための工事が必要となり、時間と費用が発生してしまうからです。加えて、企業が本格的なテレワーク導入の体制を築いており、長い目で見てテレワークを続けることになることが分かりきっていれば問題ありませんが、従来の働き方の比重が大きくなるような場合には、工事費用等が無駄になりかねません。

このような問題も発生してしまう可能性があるため、通信環境に関しては十分に確認を行うことが望ましいといえます。

2部屋以上ある方がテレワーク環境としてはベスト

一人暮らし用の物件となると、1LDK、1DKといった物件も多く、2部屋以上あるというケースが稀となってしまう（2部屋以上の物件を見つけることが難しくなってしまう）かも知れませんが、テレワーク環境においては2部屋以上ある方が便利なことが多いです。

なぜならば、1つの住居を仕事とプライベートのための空間として利用しなければならないとなった際に、2部屋以上あることで、住居の中でも仕事とプライベートな空間の棲み分けを行えるようになるからです。

普段はプライベートに使っている部屋で仕事ができるという方ももちろんいらっしゃるかと思いますが、普段からテレビを見ている部屋で仕事をしていたら自然とテレビを点けてしまっていた、そのまま業務に手がつかずパフォーマンが低下してしまったということを経験された方がいるのもまた事実かと思います。

このような観点から2部屋ある物件を選択し、住居の中でも仕事とプライベートの空間・時間を棲み分けられる工夫を取り入れられるようにすることが賢明だといえます。

周辺施設に働ける場所があるのもおすすめ

自宅をテレワークの主要拠点として使用されるのも適切ですが、ずっと家に閉じこもるような生活となってしまうと、生活のリズムを乱してしまいがちです。

そのため、自宅以外にも、自宅の周辺施設にコワーキングスペースなどを提供しているカフェやシェアオフィスなどがあれば、それらの施設を利用することで、普段の仕事のスタイルを少しだけ変える気分転換になりますし、外出する良い口実にもなります。

歩いて行ける距離にカフェなどがあれば、仕事の息抜きにコーヒーを注文しに出向いてみるなど、テレワークならではの自由な時間の使い方としての幅が広がるかと思います。

物件の立地条件によって価格は大きく変動！しかし駅近の条件を満たす必要性は薄い！

テレワークのための物件以外にも、物件を探してみられたご経験をお持ちの方が大半であり、このようなことは言われずとも分かっていると感じるかと思いますが、当然のように物件の家賃は物件のある地域や物件の周辺状況によって大きく変動します。

一例として、東京を考えてみると、六本木や新宿といったエリアの家賃は非常に高いですが、首都圏郊外の埼玉県や神奈川県寄りのエリアの物件は家賃が低くなる傾向があります。

物件情報サイトで確認してみても、八王子では50㎡（3LDK）で8万円くらいで掲載されており、六本木だと30㎡（1R）で18万円ほどにまで跳ね上がります。

また、物件の周辺状況によっても大きく変化するのも事実です。東京に人口が一極集中している背景には”仕事を求めて”ということがありますし、その結果として、仕事の多い場所や、仕事の多い場所へと通いやすいような施設が周囲に整っている物件（駅近など）だと家賃が高騰しやすいのです。

しかしながら、嬉しいことにテレワーク環境を整備するとなると、物件が駅近であるべき理由はそこまでありません。テレワークを導入している企業の多くが週1回、2週に1回ほどの出社を命じることもあるかも知れませんが、テレワークと併せてフレックス制を導入しているケースも多く、出勤のための時間的制約が少ないからです。

更に、勤めている企業が本格的なテレワーク制度を導入し、企業に出勤する頻度が更に低い、もしくは、ほとんどないといった場合には、首都圏の近くに住む必要さえなくなり、生活の場所にさえ縛られることもなくなる可能性だってあるのです。

家賃の高い都心に住まずに、少しだけ郊外の場所、いっそのこと地方地域の場所で働けるようになると、家賃を抑えることができ（地方地域への移住の場合には物価の関係もあり生活全般での費用を抑えられます）、生活を豊かにするための使い方を増やせるようにもなります。

ご自身の企業がどのようなテレワーク制度を導入しようとしているのかもきちんと確認し、適切な物件選びを行ってもらえればと思います。