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特集記事 2023.02.21
特集記事
2021.11.23
テレワーク環境に必要不可欠なwifiは？6つのチェックポイントを解説
この1年は、コロナウイルスの爆発的な感染、感染の蔓延防止を目的とした日本政府による不要不急の外出の自粛要請や在宅勤務制度の積極的な導入など、目まぐるしい変化が起こった1年であり、テレワーク制度の導入・テレワーク環境の構築を迫られた企業は数え切れないほどあったことでしょう。
そして、テレワークを行うとなると、いざテレワーカーとして新たな働き方を試みることになる従業員は、自宅などで通信技術を活用して業務を行わなければいけなくなり、どこでも自由にインターネットへ接続できる、wifiを設置しなければいけなくなります。
wifiには複数のタイプがあることはもちろん、通信容量や通信の安定性、セキュリティレベルなどさまざまな違いがあり、ご自身の業務スタイルや、業務で扱うデータ、業務環境などに応じて、適切なwifiを選択することが必要となります。
ご自身の業務に適さないwifiを選んでしまうと業務に支障をきたしてしまいかねません。
今回の記事では、そのようなテレワーク環境において必要不可欠となっているwifiを利用する際に、どのような観点に着目すればよいかのチェックポイントに関してご説明していこうと思います。ぜひ最後までご覧になってください。
テレワーク環境に導入するwifiの選び方の基準
冒頭にて触れさせていただきましたが、wifiにはさまざまな種類があり、自身のテレワークの状態に応じた適切なwifiを選択しなければ、業務を円滑に遂行することができなくなります。
そして、wifiを選ぶ際の観点もさまざまあるといえますが、特にテレワーク環境を想定した際に重要視したい基準は以下のものが挙げられます。
- 通信容量
- 通信速度
- 通信の安定性
- セキュリティのレベル
- サービスの料金
- サービスの契約方法
それぞれに関して確認していきましょう。
通信容量
まずはじめに挙げるのは、通信容量です。ほとんどのwifiサービスが月に応じた通信容量を設定しており、さまざまなデータ通信によって、月のデータ容量がサービスで設定された容量を超えると、通信に制限が掛かるようになります。
業務で扱うデータの内容にも依りますが、wifiの通信容量の観点から考えると、月の容量が無制限に設定されているサービスを選択されることが賢明であるといえます。
また、業務のためのデータは小さく済んだとしても、テレワークにおいてはオンライン会議などを行うこともあると考えられます。これらの通信には想定以上のデータ容量を必要としますので、そういった意味でも容量が無制限のwifiを選ぶ方が良いと考えます。
通信速度
月毎に扱えるデータの量が通信容量によって決定されるとすれば、業務で扱うひとつひとつのデータを送ったり・受けとったりする速さが通信速度によって決定されているといえます。
業務内容の関係上、チームメンバー間で頻繁に情報共有・情報交換が行われる、取引先との業務に関するやりとりが頻繁にあるといった場合には、通信速度にも目を配った方がいいといえます。
また、そのような業務に就いていないといっても、最低限の通信速度が確保されていなければ、通常の業務がスムーズに行えなくなり、結果的に仕事に対するモチベーションや、業務のパフォーマンスを落としてしまうことになりかねません。
ですので、極端に通信速度が抑えられたwifiを選択するのは避けていただければと思います。
通信の安定性
通信速度が十分であったとしても、その速度が時間や場所などの環境的な条件によって上下してしまってはwifiの機能を十分に活かせていることにはなりません。
業務上のデータを扱うような場合には、安定性が気になることは少ないかもしれませんが、オンライン会議などのリアルタイムで進行していく場面では通信の安定性にも注意を配る必要が出てきます。
会議そのものを長引かせてしまう原因になってしまう可能性もありますし、取引先とのやり取りで通信の安定性に問題が生じトラブルが発生してしまったら、取引先からの信用を落とす結果にもなりかねません。
通信速度だけでなく、通信の安定性もチェックポイントとして抑えておきましょう。
セキュリティのレベル
テレワークは従来の働き方と異なり、情報通信技術を活用した”職場以外の場所”で働くスタイルであるため、これまで企業内で扱っていた機密情報を、企業外部でも利用したり、企業外部の端末・機器に送受信したりすることが増えることになります。
そのような環境では、機密情報が外部へと漏れることを防ぐために、セキュリティも十分に確立されたサービスを使用することが望ましいといえます。
セキュリティのシステムには”送受信するデータを暗号化させる”という仕組みが取り入れられており、wifiサービスを普及するにあたっては暗号化規格という規格を通過することが求められています。
2021年10月時点では、wifiの暗号化と認証方式は大別して、WEP方式、TKIP方式、AES方式が設定されており、これらの方式の中でも特にセキュリティレベルの高い、AES方式またはWEP方式（WEP方式の中でも最新の規格であるWEP2方式）の暗号化規格が採用されたwifiを選ぶことが賢明であるといえます。
サービスの料金
テレワークを活用する際には、テレワーク環境の構築やテレワーク業務にあたって企業から手当が支給されることもあるかと思いますが、中には自己負担をしなければいけない費用部分が発生することもあるかも知れません。
そのような際にはサービスの料金をご自身が一部負担することにもなりますので、サービスの使用料金が出費として問題のない金額であるかを十分に確認しておくようにしましょう。
サービスの料金はプロバイダや機種、固定回線であるかポケットwifiであるかなどによって大きく変化しますので、ご自身が利用したいwifiサービスと料金を選択の基準として複合的に見ていただければと思います。
加えて、固定回線を選択される場合には、回線を開通するための工事費用が別途発生することにも注意しておきましょう。
サービスの契約方法
猛威を振るっていたコロナウイルスが落ち着きを見せている状況にある現在（2021年10月時点）ですが、いつ再びコロナウイルスが流行するか分からない状況にありますし、それに応じてテレワーク環境がどのようになるかも検討をつけるのは難しいです。
加えて、当初はポケットwifiを利用していたものの、勤めている企業のテレワーク体制への完全移行などが決定したなどによって、光回線に変更する可能性もあります。
そのような場合で、当初利用していたサービスに契約期間の縛りなどがあると、解約の際に解約金を請求されてしまうこともあります。
このような観点から、解約金のできるだけ発生しないwifiプロバイダを選択したり、ポケットwifiから光回線への移行に際してのオプションを設けているサービスなどを選択したりすることが望ましいといえます。
実際のテレワークで必要になる通信容量・通信速度は？
先に、wifiサービスを選択するための基準とすべき指標をお伝えしましたが、ご自身が業務を行うテレワーク環境に応じた通信設定がされた契約を結ぼうにも、どれくらいの通信容量・通信速度を必要とするのかを判断するのは難しいですよね？
ここでは、実際のテレワークで必要となる通信容量・通信速度に関してご説明していこうと思います。
通信容量は最低3GB～（ただし、無制限設定が何かと安心！）
業務で扱うデータはさまざまかと思いますが、通信容量には以下のような関係があります。
- Zoomを音声通話で1時間 ⇔ 42MB（メガバイト）
- Zoomをビデオ通話で1時間 ⇔ 480～720MB
- Webの閲覧（検索など）約1,000回 ⇔ 250MB
- 動画の閲覧（Youtubeの場合）約1時間 ⇔ 2.1GB（ギガバイト）
- SNSの閲覧（Instagramの場合）約10回 ⇔ 250MB
wifiサービスを提供している通信業者によっては通信容量が3GBであるサービスを提供していることもありますが、業務で上記に挙げたようなアクションを起こしていれば3GBなどあっという間に使い切ってしまうかと思います。
そのため、先に触れたように、通信容量が無制限に設定されているwifiサービスを選ぶことが毎月の業務をスムーズに行うためには大切になるといえます。
通信速度は最低1Mbps～
通信容量の事例として紹介した業務に関わるアクションは、アクションによっては多くのデータ容量を消費するものもあり、ビデオ通話はその代表であるといえます。
しかしながら、そのようにデータ容量を消費するビデオ通話も、通信速度はそこまで高いものが要求されることはありません。ビデオ通話の際の画質を高品質に設定していた場合で、約600kbpsであり、HDや720pHDであったとしても1.2～1.5Mbpsほどです。
おおまかにはそれくらいの通信速度ですが、ビデオ通話の条件（マンツーマンであるのか・グループビデオ通話であるのか、グループビデオ通話に参加している人数など）によって通信速度がやや変動します。しかしながら、約2Mbps～もあれば快適に利用することができるといえます。
まとめ
ここまで、テレワーク環境構築に際してのwifiの選び方の基準と、実際のテレワークの際に必要となる通信条件を見てきましたが、いかがだったでしょうか？
wifiサービスの通信容量や通信速度には目が向きがちですが、このサービスの使用料金やサービスの契約形態も十分にチェックしておかなければ、wifi利用を継続した後に損をすることにもなりかねません。
急激に普及を広めたテレワークであるため、全面的なテレワークの推奨を行っている日本政府や、テレワークを導入する企業、そこで働く従業員のすべてがより良いテレワークとしての在り方を模索し続けている状況にあり、半ばテレワーク環境で働くことを余儀ないものだと感じていらっしゃる方もいるかと思います。
しかしながら、長期的な目線に立ってみると、在宅勤務やテレワーク、ワーケーションといった”職場以外の場所で働く”という働き方は、日本社会、企業、就業者の3者にとってより良い効果をもたらしてくれると考えられています。
テレワークの全体的な説明に関しては総務省テレワーク総合情報サイトにて行われていますので、お時間の許す際には、ぜひそちらもご覧になっていただければと思います。
